ジャーナルスタンダードファニチャーのソファーを大阪でお得に購入した話(10%還元)
ジャーナルスタンダードファニチャーというインテリアショップがある。
アパレルで有名なジャーナルスタンダードだが、家具や雑貨も販売しているのだ。
そこで「RODEZ CHAIR」というソファーを販売しているのだが、これがとっても座り心地が良い。
ソファー本体とソファーカバーを合わせて、約5万8千円(税込)するので気軽には買えない。ずっと欲しい欲しいと思っていて、6月にボーナスが支給されるので思い切って購入することにした。
せっかく購入するのだから、少しでもお得に購入したい。
ネットショップでも購入できるが、今回は実店舗で購入することにした(2016年5月)。
続きを読む地方自治の直接民主制が軽視されている。阪南市の幼稚園・保育所統合問題にて。
大阪の南部に阪南市という市町村がある。
人口は5万ちょっとの市だ。
最近、この阪南市で住民が2割を超える署名を集め、住民投票の実施を求めた。
しかし、残念なことに市長はその要望を退けてしまった。
有権者の代表である市議会議員が賛成したから、必要ないというのが拒否理由だ。
そもそも、なぜ阪南市の住民が住民投票を求めたか。その理由は幼稚園・保育園の統合問題だ。
現在、阪南市には市立幼稚園が4つ、保育所が3つある。これらの計7つの幼稚園・保育園を総合子供館(仮称)として1つに統合するというのだ。
統合理由は、既存の幼稚園・保育所は建物の老朽化が進んでおり、南海トラフ地震も懸念されるなか、この建物では危険なのでしっかりとした建物の1か所に集まろうということだそうだ。
既存の場所での建替えや、3~4か所での統合を考えてもいいものだが、1か所にした理由は、どうやらお金の問題。
1か所であれば、費用が節約できて、おまけに国から地域再生戦略交付金という補助金まで貰えるようだ。
すなわち、3~4か所に統合するお金がないんで、費用節約・国から補助金の一石二鳥の1か所統合。
だが、もちろん1か所にすることにより保護者の送迎負担や、子供にとっても色々なリスク(集団感染、子供同士のいざこざ等)が増える。
それらの問題については、新聞やテレビ、ネットで取り上げられているので、ここではそれについては語らない。
僕が憤りを感じるのは、市長が住民投票の要望を退けたことだ。
日本の政治システムの基本は、間接民主制だ。
有権者の意見を代表する人を選挙で選び、本人の代わりに(間接的に)色々決定してもらう。
一方、国民投票などの全有権者の投票によって決定させるのが直接民主制だ。
間接民主制と比べれば手間はかかるが、当然有権者の意見はこちらの方がより正しく反映される。
地方自治は国政と違って、有権者との距離が近いのだから、直接民主制を重視するのが本来のコンセプトだ。それを蔑ろにしてはいけない。
これだけの市民が住民投票を求めているのだから、直接民主制でこの問題に決着をつけるべきなのだ。
その結果で良くもなろうが、悪くなろうが住民が決めたことだから仕方ない。
日本は民主主義なんだから、住民の決断をより正しく反映させなくてはいけないのだ。
地方政治の有権者には議会の解散やリコール(市長の解職や議員の解職)などの直接請求権がある。
市政を担う市長や議会が意見を正しく反映させていないのならば、有権者が市長や議員を解職を求めることができるのだ。
ヒロシマ・オリンピックを再考してはどうか。東京オリンピックの裏金疑惑にて思う。
東京オリンピックの雲行きが、非常に怪しくなってきている。
2013年9月にブエノスアイレスでのIOC(国際オリンピック委員会)総会で、2020年夏季オリンピックの開催都市は東京に決定した。
当初はお祭りムードであったが、その後、数々の問題が噴出する。
新国立競技場の建設費高騰、エンブレム盗用疑惑、挙句の果てに開催費用の試算が当初の6倍の1.8兆円にもなっていることもわかった。
そして、ここにきて裏金疑惑だ。
招致委員会が2億円以上の裏金を、シンガポールのペーパーカンパニーを経由して、IOCの実力者に渡したのではないかという疑惑が取りざたされている。
そもそも、東京オリンピックは招致の時から違和感を感じていた。
東日本大震災からの復興と関連付けての招致活動。
でも、オリンピックを東京で開催となると、建設関係の労働力がオリンピック関連に奪われることになり、逆に復興を遅らすことになる。
言っていることが支離滅裂だ。
そして、開催決定後は新国立競技場の費用高騰や、不鮮明な方法によるエンブレムデザインの決定など、何やら一部の人達に利権がまわっているのではないかと見られても仕方がない問題が起きた。
海外の報道では、裏金疑惑問題で東京でのオリンピック開催が取り消された場合、ロンドンで開催するという話まで出ている。
もし、取り消されてしまったら、歴史に残る恥ずかしい話だ。
実際のところ、どうなるかはわからないが、これだけ問題が噴出してきた東京オリンピックを本当に開催すべきか。
僕は辞退して、2024年以降の日本招致に再び備えてもいいと思う。
そして、その開催都市は広島を推したい。
以前にヒロシマ・オリンピック構想(最初は広島・長崎オリンピック構想)があった。2011年に断念したが、僕はヒロシマ・オリンピックはいい案だと思う。
その理由を3つ述べると
1.平和の祭典のオリンピックのシンボルとなる都市である。
2.瀬戸内式気候で晴れの日が多いので、スポーツ開催にピッタリ。
3.西日本でオリンピックを開催したことがない。
新国立競技場を広島に建設して、そしてオリンピック後も広島をそのまま日本のスポーツ大会のメイン都市とすればいい。
東京は人口減少に突入した日本でも、まだまだ人口が増加して過密がひどくなっている。今でさえ、家賃が高く一般人には苦しいのに、オリンピックの開催で不動産価格が上昇して、ますます苦しい。
せめて、スポーツのイベントは他の都市に振り分けして、過密状態を緩和しないと。
さて、私なりのヒロシマ・オリンピックの意見を述べさせて頂きました。
全国紙の新聞社さん、キー局のテレビ局さん、高級官僚の方々、ヒロシマ・オリンピック構想はどうでしょう?
東京オリンピックと同じくらい、ヒロシマ・オリンピックを推してみませんか。
竹中平蔵氏の年金に関する発言で思ったことの話
小泉内閣では金融担当大臣などを努め、現在はパソナグループの取締役会長をしている竹中平蔵氏の次の発言がちょっとした話題になっている。
年金というのは、生きるリスクに対してかける保険。「90歳まで生きるつもりでそこまでのお金を貯めていたけど、100歳まで生きちゃった」というリスクにかける保険です。
-出典:みんなの介護「賢人論。」第13回前編より-
そもそも日本人は、社会保障に対して誤解をもっています。自分が90歳まで生きると思ったら、90歳まで生きる分のお金を自分で貯めておかないとダメなんですよ。保険は不測の事態に備えるものなんですから。
-出典:みんなの介護「賢人論。」第13回前編より-
僕も年金は生きるリスクに対してかける保険というのは同意だ。
しかし、その後の発言は違うと思う。
竹中氏は自分の予測より長生きした場合に備えるのが年金だと主張する。
でも僕は、年をとって仕事ができなくなった時に備えるのが年金だと思っている。
老後の為に貯金は必要だとは思うけど、あくまで最低限の生活に必要なお金(年金)にプラスアルファするための物だ。
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スマホに依存していると、脳が劣化するのかもしれないと思った話。
先日、テレビをぼーっと見ていると、CMでメロディが流れてきた。
いい曲だなと思い、すぐさま覚えていた歌詞の一部分をスマホを使って検索してみる。
すると、どうやら星野源という歌手のsunという曲らしいということが判明。
早速、iTunes Storeのアプリから検索してみると、星野源のsunが見つかったので、試聴してみる。
CMの曲と一緒だ、これで間違いない。
ポンポンっと値段のアイコンをタップして¥250で購入。
そして、iPhoneをbluetoothでスピーカーにペアリングして音楽を満喫。
ホント、僕が中高生だった90年代に比べると音楽へのアクセスが楽になったと思う。
インターネットが普及する前は、マイナーな曲へのアクセスはもっと労力が必要だった。
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